介護ベッドはレンタルベッドか購入どちらがお得?料金や種類を徹底解説!

高齢化が進み、在宅介護をする方が増えています。自宅での介護をいかにスムーズに行えるかは、介護ベッドの選択が大きな鍵になります。高齢者の身体に合ったベッドを選ぶのはもちろん、介護者の負担を軽減することは在宅介護を長続きさせるためにも重要なポイントです。

この記事では、介護ベッドはレンタルか購入のどちらがお得なのかを解説します。料金や種類、ベッドの選び方などについても解説しますので、介護ベッドの導入で悩んでいる方はぜひ参考にしてください。

介護ベッドのレンタルや購入に介護保険は適用される？

介護ベッドを自宅で使用したい場合は「レンタル」する方法と「購入」する方法があります。

介護ベッドは高価なものです。少しでもお得に利用するためにはどのようにしたら良いのか確認していきましょう。

介護ベッドのレンタルは介護保険が適用される

介護ベッドのレンタルは、介護保険の福祉用具貸与サービスとして利用可能です。

介護ベッドの品目は介護保険では「特殊寝台」の名称になりますが、一般的には「電動ベッド」「ギャッジベッド」などと呼ばれます。特殊寝台はベッドの高さが調整でき、背中や脚などの角度が調整できる機能を持つベッドです。

また、ベッドに付属するサイドレール・マットレス・手すり・サイドテーブルなどもレンタルできます。これらの付属品は介護保険では「特殊寝台付属品」と呼ばれます。

介護ベッドの購入には介護保険が適用されない

一方、介護ベッドを購入したい場合には介護保険が適用されません。介護保険を使って購入できる福祉用具の中には、腰掛け便座や入浴補助用具など5種類の品目がありますが、介護ベッドは補助の対象外になってます。

そのため、介護ベッドを購入したい場合は自費で購入することになります。

介護保険で介護ベッドをレンタルするには

介護保険で介護ベッドをレンタルするにはいくつかの要件があります。

介護ベッドを介護保険でレンタルするための要件

介護保険でベッドをレンタル出来るのは、要介護認定を受けており、要介護度が2～5の方が対象です。

ただし、要介護1や要支援の介護度が軽い方も例外給付で借りられる場合があります。疾病などにより介護ベッドが必要であることを保険者が認めた場合にはレンタルが可能です。

この場合、介護ベッドが必要な状態であることを、主治医から医学的所見に基づいて判断されている必要があります。

ベッドが必要なのに要介護度が状態に見合っていないのであれば、要介護認定の区分変更の手続きを依頼し、介護度の見直しをしてもらうのも一つです。

ケアマネジャーにケアプランを作成してもらう

介護保険を使ってベッドをレンタルする場合は、まずケアマネジャーに相談しましょう。

介護保険サービスを利用する際は、ケアマネジャーにケアプランを作成してもらわなければなりません。ケアプランとは介護保険サービスを受けるために必要な介護の計画書です。利用するサービスや支援方法のプランを計画してもらう必要があります。

また、介護保険サービスには区分支給限度額があり、介護度によって利用できるサービスの上限が設定されています。現在、訪問介護やデイサービスなど他の介護サービスを利用している場合は、ベッドが借りられる点数が残っているのをケアマネジャーに確認しましょう。

介護保険が利用できれば、料金のうち1割〜3割を自己負担することでレンタルが可能になります。

介護保険を利用せず自費で介護ベッドを購入する方法

介護ベッドの購入は、介護保険が利用できないため自費での購入になります。介護ベッド導入の際の補助金もありません。

自費で購入する場合は、介護保険が関係ないためとくに決まりはなく自由です。最近では、家具屋さんやホームセンター、インターネット通販などでも販売されているので、気に入ったデザインや機能のベッドが購入できます。

また、介護保険で借りられる介護ベッドを自費でレンタルすることも可能です。介護保険を利用して1割負担の方が1,000円でレンタルしているベッドであれば、全額自費なので1万円でレンタルできます。一時的に利用するだけなら、自費でもレンタルの方が安くつくこともあります。

ただし、自費で長期にレンタルすると費用がかさむので、ケアマネジャーに相談して検討しましょう。

普通のベッドとどう違う？介護ベッドの特徴について

前述の通り、介護保険の福祉用具貸与サービスでレンタルできるベッドは「特殊寝台」と呼ばれているものです。特殊寝台は要介護者の自立が支援でき、介護者が腰痛などで体を痛めないよう、介護負担を軽減できるために用いられるものと定義されています。「背部又は脚部の傾斜角度が調整できる機能」もしくは「床板の高さが無段階で調整できる機能」が備わっているベッドが介護保険でレンタルできるベッドの要件です。

介護される側は、介護ベッドを使うと自分でできることが増えます。ベッド上での起き上がり・体の向きを変える動作・ベッドの高さを変えながらの立ち上がり・車椅子に移乗する動作などもしやすくなります。

また、体圧分散のマットレスやエアマットを併用すれば、褥瘡予防にも効果的です。最近では、セミダブルサイズや折りたたみできるタイプ、低床タイプや自動寝返り支援ベッドなどさまざまなニーズに対応したベッドが登場しています。

また、介護する側にとっても、ベッドの高さや角度を調整することで介護がしやすくなります。介護ベッドの導入により、腰痛などで体を痛めることも軽減するでしょう。

介護ベッドをレンタルするメリット・デメリット

介護ベッドを使うには、レンタルするか購入するかの選択肢がありますが、レンタルする場合のメリットやデメリットはどのようなものがあるのか確認してみましょう。

介護ベッドをレンタルするメリット

介護保険を利用して介護ベッドをレンタルすると、身体状況に応じてベッドを変更できるのがメリットです。介護保険の福祉用具貸与事業者は、メンテナンスのために利用者宅を訪問し、不都合がないかを定期的に確認することが義務付けられています。

そのため、身体状況が変わり必要な機能が備わったベッドに変更したい場合にはすぐに相談ができます。そして入院や施設入所で使わなくなった時にも引き取ってもらえるので、処分の手間や費用の心配がいりません。

またレンタルの自己負担額は1割〜3割なので、1ヶ月あたりの出費が抑えられるのもレンタルベッドのメリットです。

介護ベッドをレンタルするデメリット

レンタルベッドのデメリットは、ベッドが新品ではないところです。しっかり消毒、修理等のメンテナンスはされているはずですが、誰かが使った後なので抵抗のある方がいるかもしれません。

また、介護保険での利用になるのでレンタルするまでの手続きが多いのもデメリットといえます。介護保険サービスを利用していない方であれば、申請から始めなければなりません。

ケアマネジャーにベッドをレンタルすることをケアプランに組み込んでもらい、サービス利用が開始になったら、次は福祉用具貸与事業者との契約を行う必要があります。

介護保険でのレンタルは、公的なお金を使うことなので、さまざまな手続きが必要になります。

介護ベッドを購入するメリット・デメリット

逆に介護ベッドを購入する場合のメリットやデメリットには次のようなものがあげられます。

介護ベッドを購入するメリット

介護ベッドを購入する際のメリットは、好きなベッドを選べるところです。介護保険を使わないので介護保険の対象になっていないベッドからの選択も可能です。

希望するタイプのベッドが介護保険でレンタルできない場合は購入するのも一つです。購入であれば、誰かが使った物ではなく新品なので、気兼ねなく使用できるでしょう。

介護ベッドを購入するデメリット

介護ベッドを購入するデメリットは、身体状態に変化があっても返品や交換ができないところです。レンタルであれば、状況に合わせて返品や交換に応じてもらえますが、購入してしまったら不都合があっても我慢して使い続けなければなりません。

また、介護ベッドが不要になったときに処分に困ってしまいます。大きなものなので、処分するにしても誰かに譲るにしても手配が大変です。処分に費用がかかってしまう場合もあります。

レンタルと購入ではどっちがお得？

介護ベッドのレンタルと購入はどちらがお得なのでしょうか。ベッドにかかる費用を確認してみます。

介護ベッドのレンタルにかかる費用

介護保険を利用して介護ベッドをレンタルすると、ベッドの種類によりますが、1ヶ月にかかる費用は1割負担の方で月額1,000円前後が相場です。

レンタルの場合は、月額利用料を支払えばメンテナンスなどの費用を支払わなくてすみます。交換してほしい場合は、交換したベッドのレンタル代に変更になるだけなので別途費用もかかりません。また、ベッドを使用しなくなった時の処分などにも費用がかからない点もお得です。短期的な利用であれば介護ベッドはリース代を払うだけで格安で借りられます。

長期にわたってベッドを使用する場合は費用がかさみますが、トータルに考えればお得に利用できるでしょう。

介護ベッドの購入にかかる費用

介護ベッドの購入価格は10万円近くになります。高機能タイプであれば30万近くかかることも。レンタルと違い、電動ベッドのメンテナンスにかかる費用は実費です。また、不要になった時の処分費用がかかる場合があります。

介護ベッド選びのポイント

介護ベッド選びにはいくつかのポイントがあります。機能を把握しておき、目的に合ったベッド選びをしましょう。

1.機能から選ぶ

介護ベッドを選ぶときは、自立支援と介護負担の軽減が出来るかが重要です。ベッドを利用する高齢者が自分で起き上がったり立ち上がったりしやすいように、また介護者が介護しやすいように機能が備わっている必要があります。

①背上げ機能（リクライニング機能）
ベッドの背もたれを上げられる機能です。自力で起き上がるのが困難な方に便利な機能で、移動時だけでなく、体を起こして食事をしたりテレビを見たりするときにも役立ちます。身体を起こす介助が楽になるので介護者の負担も軽減できます。

②高さ調節機能
介護ベッドの高さが調節できる機能です。ベッドからの立ち上がり時や車椅子への移乗時に、ベッドの高さを動作がしやすい位置に調節ができます。ベッドに座ったときに足がしっかり地面に着く高さに調節すると座位姿勢が安定します。
また、介護者の介護がしやすい高さに調節すると、移乗時や排泄介助時などに無理な体勢になるのを防ぎ、腰の負担が軽減できるのもメリットです。
認知症がありベッドからの転落が心配な方にも安心な、低床タイプのベッドもおすすめです。

③膝上げ機能
膝上げ機能は、ベッドの膝の部分が上がるので、背上げした時の体勢が崩れないように保持してくれます。また、寝ているときに膝上げ機能を使用すると足のむくみを軽減するのにも効果的です。

2.必要な機能からモータータイプを選ぶ

介護ベッドは、身体状況に必要な機能が備わったモータータイプのベッドを選択しましょう。

ベッドタイプ	機能
1 モーターベッド	背上げ機能のみ、高さ調節機能のみ、背上げ・膝上げ連動タイプの3パターン
2 モーターベッド	背上げ機能と高さ調節機能タイプ。背上げ機能には膝上げ機能も連動している
3 モーターベッド	背上げ、高さ調節、膝上げをそれぞれ別々に細かい操作ができるタイプ

3.ベッドの大きさは適当か

介護ベッドのサイズは、メーカーや製品によって違いがありますがおおよそのサイズは次の通りです。

レギュラーサイズ	幅91センチ×長さ191センチ
ミニサイズ	幅83センチ × 長さ180センチ
ロングサイズ	幅100センチ × 長さ205センチ

体格に合わせるのはもちろんですが、介護のしやすさやベッドを置く居室スペースの考慮もしなくてはいけません。

4.付属品が使用できるか

介護保険の福祉用具貸与では、特殊寝台付属品としてサイドレール（ベッド柵）マットレス、介助バー、テーブルのレンタルが可能です。これらの付属品を利用する場合、ベッドに取り付けられるタイプであるか確認しておきましょう。

5.手元スイッチは使いやすいか

ベッドの動きを調整する手元のスイッチは、ベッドの背上げや高さの調節が自分で操作しやすいタイプを選びましょう。

スイッチが持ちやすく、ボタンが押しやすいタイプでないとご自身で操作ができず、自立支援につながらなくなります。

最近ではベッドが多機能になり、高齢者のニーズに合った使い心地のよいベッドが増えています。全面的に介護者が操作する方であれば問題ありませんが、ご本人が操作するのであればご自身で使いこなせるかを確認しておきましょう。

6.安全性は大丈夫か

介護ベッドは、誤った操作により事故が起きてしまう危険性があります。事故の多くはサイドレールに体が挟まったまま誤操作してしまうという事故です。
事故を防ぐために、 JIS規格（日本工業規格）により製品の規定が細かく決められており、審査に合格した製品が JIS認証を受けています。 JIS規格が表示されている製品であるかも確認し、信頼できるベッドを選びましょう。

7.マットレスが身体状況に合っているか

ベッド選びと共に、マットレスの選び方も非常に重要です。マットレスは介護保険で、特殊寝台付属品としてレンタル可能です。

自分で寝返りや起き上がりができる方には、適度な硬さのあるマットレスが合います。柔らかすぎると体が沈み込み、寝返りや体が動かしにくくなってしまいます。自立支援の妨げになってしまうのでベッド上で動きやすいマットレスを選びましょう。

自分で体が動かせず、寝ていることが多い方は体圧を分散してくれるマットレスが適しています。体力が低下していて寝たきりに近い方は、エアマットを選択するのも一つです。

それぞれの身体状況に合うマットレスが、使用する介護ベッドに合うかも確認して選択しましょう。

状況に応じてレンタル・購入の正しい判断を

今回の記事では、介護ベッドのレンタルや購入について詳しく解説しました。
介護ベッドにはさまざまな機能や付属品が付いており、使いやすさや介護のしやすさ、値段など総合的に判断するのは難しいでしょう。ケアマネージャーなど専門家に相談し、在宅介護をする方、される方双方にとってベストな選択をしてください。

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